富士通は2009年4月6日、PCサーバーの大幅な価格改定を発表した。本体価格を最大49％、オプション製品の価格を最大90％引き下げる。外資系メーカーと競合可能な価格を設定することで、国内市場での大幅なシェア拡大を目指す。富士通の値下げによってPCサーバーの低価格競争はますます激化しそうだ。

　サーバー本体はタワー型で最大38％、ラックマウント型で最大39％、ブレード型で最大49％値下げする。オプションはメモリーの価格を最大90％、内蔵ハードディスクを最大50％を下げる。独シーメンスとの欧州合弁を4月1日付で完全子会社化したのを機に、欧州とそれ以外の地域で別々だったPCサーバーの開発・生産体制を全世界で統一してスケールメリットを出した。

　大幅値下げで外資系メーカーとの価格差を詰める。日本ヒューレット・パッカード、日本IBM、デルの3社は圧倒的な生産量を背景に今年1月、大幅値下げを断行（関連記事1、関連記事2、関連記事3）。モデルによっては富士通製品の半額の値札を付けていた。

　富士通は2010年、2008年実績の2.5倍に当たる20万台のPCサーバーを国内で販売する目標を掲げている（関連記事4）。台数ベースのシェアを30％超に伸ばし、国内首位を奪取すると意気込む。IDCジャパンによると、富士通の国内シェアは2008年時点で14％。NEC（26％）、HP（24％）、デル（17％）に続く4位だった。